クラブの真の財務状況と26/27シーズンに向けた経営健全化
買収騒動の裏で、クラブの極端な財政破綻の噂が流布されていましたが、実際の内部データは異なる状況を示しています。
25/26シーズンの最終的な純損失は約2500万ユーロと予測されており、もし6月中に選手の売却があればさらに赤字幅は縮小します。これは、過去2シーズンの損失（マイナス5400万ユーロ、マイナス8200万ユーロ）から大幅に改善された数字です。利用可能な手元資金は約5000万ユーロあり、さらに他クラブからの移籍金未収分が約4000万ユーロ存在するため、短期・中期的な流動性の問題はありません。財務の支払い能力も国際的な格付け機関による投資適格の評価で裏付けられており、解散事由の基準となる純資産も2026年6月30日時点で1億ユーロ以上を見込んでいるため、法的な懸念もありません。
LALIGAインパルスの資金を除く粗金融負債は1億7900万ユーロです。このうち、ゴールドマン・サックスからの融資は7000万ユーロで、10年満期、年利10%未満の劣後ローンであり、一部で報じられていたような株式転換の権利（資本化）は含まれていません。残りのシニア債は米国の年金基金や保険会社から年利約6%で借り入れているものです。純金融負債は8800万ユーロで前年と同水準を保っています。
来たる26/27シーズンは、過去3年間進めてきた経営のリストラが完了する重要な年となります。欧州カップ戦不出場による収入減に対応するため、スポーツ部門の人件費は約8000万ユーロに抑えられます（4年前の2億ユーロ超から大幅な削減）。その他の営業経費も4500万ユーロ（4年前の6100万ユーロから削減）となり、損益分岐点（ブレークイーブン）に達してクラブが自律的に運営できるようになる見通しです。
大株主たちは、クラブの売却が成立した暁には、新投資家による最大8000万ユーロの増資を実施し、トップチームの補強資金に充てる計画を描いていますが、LALIGAのファイナンシャル・フェアプレーの規定により、増資額をこれ以上引き上げても選手登録枠への効果は薄いと判断しています。
(via Estadio Deportivo)