親会社Velocity Capitalに英政府機関から「解散警告」！22ヶ月間の決算未提出で最悪の場合は資産が英国王室へ？
ピッチ上で監督交代劇と降格圏転落の揺れが続く中、クラブの親会社・所有権を巡る不穏なニュースがイギリスから飛び込んできました。
アラン・ペイス会長が率いる投資グループの親会社Velocity Capital (UK) Holdings Limited（エスパニョールを統括するVelocity Sports Partners Spain SLの親会社であり、イングランド2部で降格圏に沈むバーンリーFCも所有）に対し、英国の登記所（Companies House）から官報掲載および強制解散の手続きに進む旨の公式通知が届きました。
ビジネス紙City AMによると、同社は現在22ヶ月間にわたり決算報告書を未提出のまま放置しており、通知発行から2ヶ月以内に財務会計を整理・提出しなければ強制解散の手続きが執られることになります。同社は2025年2月にも全く同じ警告を受け、その際は1ヶ月以内に修正対応を行いましたが、再び同様の不備を繰り返している状況です。
アラン・ペイス氏率いるグループの広報担当者はBurnley Express紙に対し『Companies Houseからの通知を認識しており、問題を解決するために必要な措置を講じている。数週間以内に必要な報告書類を提出する予定であり、情報開示義務を速やかに果たすべく強い責任感を持って取り組んでいる』と回答し、平静を強調しています。
英国の法律では、企業が強制解散となった場合、その所有資産は英国王室（Crown）へ移管される法的な仕組みとなっています。奇しくもチャールズ3世国王は過去にバーンリーのファンであることを公言しているため、現地では皮肉混じりに報じられています。今回の件がエスパニョールの日常業務に直接的な短期影響を与える可能性は低いとされていますが、クラブ運営の不透明さにさらなる懸念を投げかけています。(via Estadio Deportivo)